miura 長年住み慣れた古い家には、かけがえのない思い出や愛着が詰まっていることでしょう。
しかし、築年数を重ねるごとに、建物の状態や、現代の基準との違いが気になる場面も出てくるかもしれません。
特に、地震への備えは、ご家族の安全を守る上で非常に大切です。
古い家だからと諦める必要はありません。
適切な診断と、計画的なアプローチにより、大切な住まいをより安全なものへと生まれ変わらせる方法があります。
古い家の耐震強化の必要性
建築基準法の改正に対応するため
日本の建築基準法は、過去の大きな地震の教訓を基に、安全性を高めるために度々改正されてきました。
特に、1981年（昭和56年）に導入された「新耐震基準」では、地震発生時の建物の倒壊を防ぐための基準が大幅に強化されました。
1981年以前の「旧耐震基準」で建てられた建物は、現在の基準から見ると、地震に対する安全性が十分でない場合があります。
さらに、2000年（平成12年）の現行基準では、より詳細な規定が設けられています。
1981年から2000年頃までに建てられた建物の中にも、現行基準との差から耐震性能に懸念が指摘されるケースがあり、注意が必要です。
老朽化による耐震性の低下を補うため
建物は、どんなに頑丈に建てられても、時間の経過とともに自然と劣化が進みます。
特に、基礎、土台、柱といった建物の骨格をなす構造躯体の劣化は、建物の耐震性を著しく低下させる要因となります。
長期間にわたる風雨への暴露、メンテナンスの不足、あるいは雨漏りやシロアリの被害などにより、木材の腐食や強度の低下が生じることがあります。
外壁にひび割れが見られる場合なども、建物の劣化を示すサインの一つとなり得ます。
こうした老朽化によって、本来持っていた耐震性能が失われている可能性があるため、補強によってその低下を補うことが必要です。
古い家の耐震強化を進める方法
耐震診断で現状を把握する
古い家の耐震強化を進めるにあたり、まず最初に行うべきは、専門家による「耐震診断」です。
これは、建物の構造や部材の劣化状況、そして現在の耐震性能を数値化し、具体的に把握するための重要なプロセスです。
診断では、建物の「素性」すなわち建築された時の状態や構造に加え、現在までのメンテナンス履歴、柱や梁の腐食、シロアリの被害の有無など、建物の「現状」を総合的に評価します。
この診断によって、建物のどこにどのような問題があるのか、どの程度の耐震補強が必要なのかを明確にすることができます。
補強箇所を特定し強化する
耐震診断の結果と、ご家族の今後の住まい方に関するご要望を踏まえ、具体的な補強計画を立てます。
補強が必要とされる箇所は、基礎、壁、柱、屋根など多岐にわたります。
特に、地震の揺れに抵抗する「壁」（耐力壁）の補強は、建物の安全性を高める上で重要視されることが多いです。
劣化が進んでいる部分の修理や、必要に応じて構造用金物を取り付けるなどの工法が、建物の状態や計画に合わせて選択されます。
また、今後どれくらいの期間、その家で暮らしていきたいかといった将来設計も、補強の規模や内容を決定する上で考慮されるべき点です。
補助金制度を活用する
耐震化を推進するため、国や地方自治体では、耐震診断や耐震補強工事に対する補助金・助成金制度を設けている場合があります。
特に、1981年以前の「旧耐震基準」で建てられた建物については、自治体による支援の対象となるケースが多く見られます。
これらの制度を利用することで、費用面での負担を軽減できる可能性があります。
補助金制度の対象となる条件や、補助される金額などは、自治体によって異なりますので、お住まいの地域の役所や自治体のウェブサイトなどで詳細を確認することをおすすめします。
また、耐震改修工事に伴う減税制度が利用できる場合もあります。
まとめ
古い家にお住まいの場合、建築基準法の変遷や建物の経年劣化により、耐震性の見直しが重要となります。
まずは専門家による耐震診断で建物の状態を正確に把握し、その結果に基づいた補強計画を立てることが、安全な住まいづくりの第一歩です。
基礎や壁、柱などの構造部分を適切に強化し、必要に応じて補助金制度などを活用することで、費用面での負担を軽減しつつ、より安心できる住環境を実現することができます。
大切な家を長く守るために、耐震化をご検討ください。
信頼できる家づくりのパートナーをお探しの方は是非一度三浦建設までご相談ください。
